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私が子供の頃、父はよく軍隊の話をしてくれました。
北支（中国北部の地。現在、華北と呼ばれる地域）での話しです。
現地、北京の住民（中国人）の子供が道路の真ん中で泣いているのを見て、父が「どうした、なぜ泣いている」（中国語か日本語かは不明）と声を掛けると、子供は「歯が痛い」と訴えるので、私の父は、持っていた歯磨き粉を子供の歯に塗ってあげたそうです。そうしたら痛みが和らいだようで、子供は父にお辞儀をして、家に帰ったと言います。これは歯痛の原因が収まったわけではなく、おそらく中国人の子供は、父の優しさにお礼をしたのでしょう。
歯磨き粉で歯痛が治るのなら歯科医は必要ありません。
病院から高齢者に渡される薬の話を、私の母がしてくれました。
戦時中、日本は医薬品も不足していたため、お年寄りが腹痛のため病院に行った際、医師から貰ってくる薬は、薬包紙に「デンプン」や「小麦粉」を包んだものだったとのこと。
国としても、戦時中は戦力にならない老人には、早く死んで貰いたかったのでしょうか。
この例が全てではないかも知れませんが、軍国主義だった当時の日本では十分にあり得る話しです。
チャイナドレス姿のクーニャン
また、北京には歓楽街（公娼区域）が多数あり、チャイナドレス姿で日本の軍人相手のクーニャン（中国人の若い女性）がたくさんいて、現在、問題になっている慰安婦などはまったく必要なかったそうです。
そのため、日本の軍人とクーニャンとの間に、子供が出来ても不思議ではありません。
戦争末期、日本人が、中国に置き去りにしてきた中国残留日本人の中には、このような日中孤児もたくさん含まれているかも知れません。
私の自宅にも、父が戦地から持ち帰った写真の中には、クーニャン（中国人の若い女性）が10人くらい写っている写真があったのですが、母が、処分したらしく、どこを探しても見当たりません。
参考までにイメージ写真を掲載しておきます。
中国大陸の「北支」において、父が戦った相手は、国民党軍と八路軍でした。
国民党軍は蒋介石が率いる軍隊ですが、父の言によりますと危うくなれば、すぐに退却する軍隊で、非常に弱かったそうです。
一方、八路軍は毛沢東が率いる軍隊で、パーロとも呼び、父が話すには非常に手強く、パーロ側が劣勢になっても、絶対に逃げなかったそうです。
また、八路軍は、三大規律・六項注意という軍規で統制されており、国民党軍のように、農民から徴発して苦しめるようなことはなかったので、その支持を受け、勢力を拡大することができたそうです。
父は戦地では、好むと好まざるとに関わらず、敵を殺さなければ自分が殺される、それが戦争だと述べ、日本刀（軍刀）では三人しか斬れない、何故なら血糊で斬れなくなるため、あとは敵をぶっ叩くしかないそうです。
荒木又右衛門が「鍵屋の辻の決闘」での36人斬ったというのは、相当な誇張でありNHKの「大本営発表」のようなものでしょう。
テレビ時代劇の「桃太郎侍」や「長七郎江戸日記」「暴れん坊将軍」などの殺陣の場面で相手を何十人も斬ってしまうのもあり得ないでしょう。
正義の主人公側が少数なのに悪人側が何十人も束になってかかっても倒せないのは、正義は必ず勝つための殺陣。もし殺陣の順番通りではなく、悪人側が一気に同時にかかれば確実に倒せると思います。
それから父は、『俺は一銭五厘という僅かな金（当時のはがき一枚の金額）で招集された。兵隊の命は、三八式歩兵銃（明治38年の銃）や牛馬よりも価値が軽い。軍隊は人間の行くところではない。お前には、絶対に銃を持たせない。もし徴兵制が敷かれたら、お前の代わりに俺が戦争に行く』と述べていました。
戦後、復員船が佐世保港に着いたとき、米軍の将校は、父が首から提げた戦友の遺骨を入れた白木の箱に対して、最敬礼をしたと言います。
父は英語や中国語が流暢で佐世保でしばらくの間、占領軍（米軍）の通訳をしたと言っています。
また父は亡くなるまで、戦地に行ってみたいと言っていました。普通なら戦争のことは忘れたいと思うのでしょうが、父の場合は、何か忘れられない思い出があるように思えました。
戦時中、NHKを初めとするラジオ・新聞は、大本営発表で戦争を煽り、国民には勝っていることしか伝えませんでした。
現在もマスコミは、ウクライナ戦争やイスラエルやガザなどの中東紛争で、大勢の兵士や民間人が犠牲になっても、これを戦争ゲームのように扱い、味方の戦果を報じ続けているのです。 おわり
2024/12/3 石川栄一
自民党は、当時の安倍首相が提案した「自衛隊の明記」と併せて、教育の無償化・充実強化、緊急事態対応、参議院の合区解消をあわせた４項目を中心に「初の憲法改正」を目指しました。しかし、改憲に意欲的な首相は、衆院解散を表明した記者会見で、改憲には一切ふれませんでした。
街頭演説でも、自ら招いた「国難」と位置づけた北朝鮮情勢への対応や、少子高齢化対策の重要性を主に訴えましたが、モリカケ問題と同様に、改憲については語らず逃避行を続けていました。
今は亡き安倍首相のこのような選挙活動は、自民党が圧勝した過去の衆参両院選挙でも同様でした。選挙前は「経済優先」を強調し、選挙で得た「数の力」で憲法改正などの政策を強引に進めてきたわけです。例えば「特定秘密保護法」、「安全保障関連法」、「共謀罪」法を成立させたのは、いずれもアベノミクスなどの経済政策を前面にたてた選挙の後でした。
これは「憲法改正」を選挙の争点にすると、自民党が大きく議席を減らすからに他なりません。逆の見方をすれば、多くの国民は「憲法改正を望んでいない」ということを、今は亡き安倍首相は意識していたのでしょう、
昔、フランスで「朕は国家なり」と言った皇帝がいましたが、今は亡き安倍首相の場合も同様ででしょう。
SNSでは、「自民党に反対する者は日本から出て行け」などとわめく輩がいますが、日本を自民党の私物とでも思っているのでしょうか。
■「朕は国家なり」：私は国家そのものである。
ルイ14世の言葉で17世紀フランスの絶対主義を象徴する。
一方、今は亡き安倍首相は、日本国を私物化し、公金をアベ友にバラマキ、国有財産を極端に安く払い下げたモリカケなどやりたい放題。国会では『私は立法府の長』とほざきました。（注：立法府の長は形式的には議長であり、総理大臣は行政府の長である。）
『私は立法府の長』
この安倍の発言について「言い間違い」だと自民党側は主張したが、過去（2007年5月11日）にも同様の間違いをしており、行政（内閣）、立法（国会）、司法（裁判所）という『三権分立を理解していない』ことは明らかだ。
国民投票は投票率の過半数ですから、例えば投票率が50%でも、その過半数の賛成で憲法が改正さます。つまり投票率が50%の場合、全有権者の１／４（２５％）以上の賛成で憲法が改正されることになります。
■「自民党の憲法に改正」されたらどうなるか、
（１）表現の自由が制限される 「交益」や「公の秩序」に反しない場合は自由ですが、反すれば制限されたり処罰されるようです。
しかし「交益」や「公の秩序」に反するか反しないかを誰が判断するのかは分かりません。実際は、自民党の太鼓持ちである田崎スシローら『御用ジャーナリスト』以外のジャーナリストは監視され、些細なことで逮捕される可能性もあります。
歴代の自民党首相は、多額の血税を使って、御用ジャーナリストらを飲食接待しています。
これら御用ジャーナリストの政治記者や、政治記者上がりの政治評論家は「官房機密費」をシコタマ貰い、せっせと自民党政権の援護に精出す情報宣伝工作員です。
彼らには思想も良心も、そして独立国日本の国民としての自覚も、何も持ち合わせてはいません。
彼らは、「時の総理と食事を共にして何が悪い｣と居直るでしょうが、特定秘密保護法、集団的自衛権などに安倍を援護し、その結果、憲法が破壊され国民の声が軽視され、着々と戦争への道が開かれています。
田崎史郎とケント・ギルバートに自民党からカネが支払われていた！ 政治資金収支報告書で発覚 LITERA 2017.12.04
（２）戦争ができる国へ変貌、現在の『平和主義（戦争の放棄）』をやめ、国防軍を創設します。
戦後、80年間、専守防衛を貫き、国民や外国人を一人も殺さなかった自衛隊が、国防軍と名を改め、海外に派遣され、日米軍事同盟の下で、米軍の支援部隊として、行動を共にして日本が戦争に巻き込まれる可能性が大となります。
そして、多数の外国人を殺すこともあるし、自衛隊・国防軍にも戦死者が出るでしょう。
そして、国防軍・自衛隊が米軍のために戦果をあげたら、NHKやフジテレビなどは戦場から実況中継を行い、日本国内では国をあげて「勝った勝ったの提灯行列」国防軍・自衛隊が全滅しても「撤退」ではなく「転進」して更に進撃中などと、大本営発表を行うでしょう。
第二次大戦中も、NHKは、軍部の大本営発表で「国民に勝っていることしか伝えなかった」のです。
「撤退」を「転進」と言い換え（自民党政権と東電が「汚染水」を「処理水」と言い換えているのと同じ）、「全滅」を「玉砕」などと勇ましい言葉で報道し、最後は「敗戦」を「終戦」と締めくくりました。
そもそも「処理水」と表現するように強要されても、何の処理水なのか分かりません。正確には「放射性汚染水浄化処理水」と言うことでしょうか。
そしてNHKは今も、自民党政権の広報部隊として大活躍。更に、自衛隊「日報」疑惑と隠蔽体質は、旧皇軍からのお家芸。これからの自民党政権を守るための国防軍・自衛隊は、アメリカの代理戦争のために殺されることになります。
また国内では国防軍・自衛隊の「治安維持活動」として、デモ行進や大規模集会などに対し、国民の行動を制限することもできる強大な権限を持ちます。
（３）緊急事態宣言（ナチスと同様）
戦争や大規模な災害などの際、内閣総理大臣が『緊急事態宣言』をすると、内閣は国会で話合うことなく法律と同じ力を持つルールを定めることができ、国民はこれに従わなければなりません。
つまり、国会は不要になり、自民党政権の内閣総理大臣は、ルイ14世の如く「朕は国家なり」へと一躍、大出世となるわけです。
（４）社会保障制度の後退
「自民党の憲法に改正」では、「家族の扶養義務が強調」されて、生活の扶助の多くが家庭の負担とされる可能性があります。
それにより、医療費や介護費の重圧で家計が圧迫され、「家族は助け合わなくてはならない」はずの「家族が崩壊」することになりかねません。
さて、憲法改正の最大の目的としているのは、国防でしょうか。
そもそも、赤字国債と地方債を併せて千兆円以上もある国家が、はたして国の防衛など出来るのでしょうか。予算があるの？。まして、このような大赤字少子高齢化借金国家を侵略する物好きな外敵などどこにも存在しないでしょう。
侵略は、対象となるその国に価値があるからするのです。
我が国は資源のない大赤字借金大国であり、福島第一原発事故により放射能汚染され、汚染水を大量に流し続け、さらに日本を取り囲むように54基ものポンコツ原発が林立しております。
このような国を侵略してどのような利益があるのでしょうか。日本を侵略すると言うことは、梅毒に犯されている人間を犯すようなもので非常に危険です。
自民党政権の国防の目的は、国民を守るためではなく、富裕層による自民党政権維持のためであり、アメリカのポチになり、国連を無視して戦争を起こします。日本はアメリカの戦争に巻き込まれないように行動しなければなりません。
その為には、アメリカのポチである自民党政権を倒す必要があります。
巨匠オリバー・ストーン氏の言「日本より軍事費が多いのは米国、英国、中国だけだ。
日本をそういうふうにした共犯者はアメリカにほかならない。日本は米国の武器の最大の得意客なだけでなく、アメリカの行なったクウェートやイラクでの戦争の戦費の支払をしてくれた」
自民党政権は、生活保護など福祉予算を削り、軍事費を拡大し続けています。それでも「ものを言わない国民」の多くは、自民党政権のポチになりつつあります。
私が若い頃の活動と言えば、主に動画のカメラマンでした。その私の周りには多くの活動家がおりました。
物価値上げや社会保障の後退などで国民生活が危ぶまれているこの時期に、彼ら活動家はいったい何をしているのか、私には全く見えてきません。
現在のように「平時」の時でさえ物を言わないかつての活動家は、「有事」の時に物が言えるようになるのでしょうか。
しかし「平時」の時にはものは言えなくても、「有事」には立ち上がる国民が多いかも知れないという希望的観測をもって、今回はこれまでとします。
おわり
2023/9/11 石川栄一
北支那派遣軍軍歌 (完整版)
私を産むときは難産だったようで、母はたいへん辛かったので、死んだ方が良いと思ったそうです。
